沿革と設立

白血病や再生不良性貧血などの治療法には、骨髄液を移植する骨髄移植がよく知られています。現在、出産時に得られる『臍（さい）帯血（＝へその緒と胎盤に含まれる血液）』を移植することでも同様の効果が得られることが知られています。

　平成10年1月より、国（厚生省）は臍帯血移植事業を進めていくための検討会（臍帯血移植検討会）を設置し、公開の場における審議を重ねた結果、平成11年8月に「日本さい帯血バンクネットワーク」を設立し、財政支援をすることとされました。　

　日本さい帯血バンクネットワークは、それぞれ独立した組織である全国各地のさい帯血バンクが共同で５年間に２万個のさい帯血を保存することを目標としており、さい帯血移植に必要なHLA（白血球の血液型）情報の全国一元管理および適合さい帯血の公開検索など、移植が公平かつ安全に行われるための事業を行うことを目的として設立されました。

　ネットワークでは、これまで各さい帯血バンクごとに管理されていた、保存さい帯血の情報（移植の可否を決めるHLA型、細胞数など）を共有管理し、移植を必要としている移植医療機関および主治医が検索を行えるコンピューターシステムを開発しました。これまで患者さんに適合するさい帯血の検索は各バンクごとに行われていましたが、全国的ネットワークでの検索が可能になり、より多くの移植希望者に治療機会を提供しています。

　今後は、採取・保存方法についての標準化および感染症に対する対策の検討など、より安全なさい帯血の保存と提供を目指して事業を行うことを目的としています。